副業が会社にバレた時の対処方法として何も知らないと逃げるのが一番です。

副業がバレた場合

本業があるからこそ、副業があることになります。
もし、会社に副業がバレてしまったらどのような処分を受けることになるでしょうか?
副業で収入を得るのは魅力的ですが、本業に及ぶリスクを知っておかなければ後悔してしまいます。

 

一般的な会社は基本的に副業を禁止しています。
理由は様々ですが、最低限生活出来るお金を固定で出しているのだから、副業する時間を本業に当てて欲しいと考えています。
他にも、副業でトラブルを起こして会社に迷惑を掛けないかを心配していることもあるでしょう。
何にせよ、会社は保身のために副業を許していないと思っておいてください。

 

プライベートの時間をどのように使おうと、それは本人の自由であるべきです。
しかし、日本社会では古くからの慣習によって、会社に身も心も捧げなければいけない空気をまとっています。
非常に残念なことですが、入社時の契約書に書いてあるなら従わなければなりません。

 

では、実際に副業が会社にバレたらどのような処分が下るのでしょうか?

 

一番軽いものであれば、訓告や戒告となります。
要するに副業は禁止だからするな、と口頭で注意されて怒られる訳です。
この際、副業の内容に関わらず辞めるように促されることになるでしょう。
従わない場合はさらに処分が重くなるかもしれないので、副業をすっぱり諦める方が無難です。

 

次に重たい処分として減給が想定されます。
1ヶ月か3ヶ月かは会社によって違いますが、せっかく副業で稼いだのに減給にされては本末転倒です。減給を不当だと訴えることも可能ですが、莫大な労力が掛かるのでおすすめはしません。

 

さらに処分が重たくなると出勤停止や自宅待機を命じられます。
例えば、会社の業務時間中に副業を行っていないか、会社の顧客情報などを悪用していないか、をチェックします。反社会的な言動を行っていないかなども調査されるでしょう。

 

問題ありと判断されれば、最終的に降格処分や懲戒解雇などの処罰が言い渡されることになるでしょう。

 

副業で懲戒解雇にされるケースで多いのが、風俗などのバイトをしていた時です。
社会的にグレーゾーンな副業をしている場合も処分が重くなります。

 

大企業なら左遷の可能性もありますし、小さい企業なら人間関係の良好さで処分が決まることもあるでしょう。
どちらにしても副業禁止の会社で副業がバレると良くない結果になりますので注意してください。

 

こうした副業がバレそうになったら、株を売却して一時的な収入があると話したり、高価な物を売却してまとまった収入があったと話したりしてみましょう。
副業などしていません、と言う態度を取って逃げるのが一番です。